職場の安全性
シスコの労働安全衛生プログラムは世界と業界全体の基準に基づいており、これによって、従業員が職場で直面する可能性のある安全上のリスクを管理しています。
シスコの労働安全衛生プログラムは世界と業界全体の基準に基づいており、これによって、従業員が職場で直面する可能性のある安全上のリスクを管理しています。
事業を支えつつ安全文化の向上に努めているなかで、シスコが重点を置いているのが状況への適応と継続的な改善です。そうすることで、安全に働くために必要な情報、ツール、サポート、専門知識をシスコの従業員に提供することが可能になります。
2022 年度は世界的なコロナ禍が続くなかで地域によっては制限が解除されて職場への復帰が始まりました。シスコは引き続き従業員やお客様、パートナーを守り、安全を確保するための対策を講じました。シスコの環境、健康、安全を担当するチームは各地域のコロナ禍の状況を綿密に監視しつつ、地域ごとに適用される安全衛生要件を確認し、リスクを評価したうえで包括的な安全管理計画とトレーニングを策定しました。ハイブリッドワークが広まり、ほとんどの従業員はどこにいても職務を遂行できるようになりました。オフィスに来る必要がある人のために、私たちは新型コロナウイルス感染症のリスクを評価し、職場での感染リスクを最小限に抑えるための管理策を実施しました。在宅勤務者に対しては、安全と健康を維持するための最善策をまとめたガイダンスを提供しました。
ハイブリッドワークモデルによる働き方に適応していく状況が続いたため、自宅勤務やオフィス勤務の支援を目的に設計されたプログラムの強化は、従業員や請負業者にとって効果的でした。結果として人間工学の専門家による仮想アセスメントを活用する機会が増えたことで、従業員の人間工学的なニーズに応え、新型コロナウイルス感染症の感染リスクを最小限に抑えることができました。
安全性が最も優先すべき事項である点は今も変わりません。シスコは ISO 45001 の認定範囲を広げることでシスコの安全文化を推進し、より徹底した安全管理の下でシスコの製品とサービスをお客様やパートナーに提供します。現在、シスコはドイツとオーストラリアで認定を取得しており、2022 年末までに英国で認定を取得する予定です。シスコのビジネスとクライアントのニーズに基づいて、今後数年間で他の拠点に拡大することを計画しています。
コロナ禍がきっかけとなって従業員と請負業者の大部分がリモート作業に移行したことで、職場での負傷やインシデントの発生数は減少し、総合的な安全衛生成績は改善しました。
2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | |
---|---|---|---|---|---|---|---|
米国 OSHA の記録災害数 * 200,000/労働時間 | 2016:0.11 | 2017:0.11 | 2018:0.08 | 2019:0.08 | 2020:0.04 | 2021:0.02 | 2022:0.05 |
米国の負傷者総数 * 200,000/労働時間 | 2016:0.31 | 2017:0.28 | 2018:0.24 | 2019:0.24 | 2020:0.16 | 2021:0.06 | 2022:0.09 |
米国の休業日数 * 200,000/労働時間 | 2016:1.96 | 2017:1.34 | 2018:0.95 | 2019:2.39 | 2020:0.07 | 2021:0.00 | 2022:2.03 |
米国の休業災害数 * 200,000/労働時間 | 2016:0.04 | 2017:0.03 | 2018:0.03 | 2019:0.04 | 2020:0.002 | 2021:0.003 | 2022:0.03 |
全世界での負傷者総数 * 200,000/労働時間 | 2016:0.23 | 2017:0.27 | 2018:0.23 | 2019:0.30 | 2020:0.30 | 2021:0.08 | 2022:0.11 |
米国 OSHA の記録災害度数率(NAICS コード 54151 の業界平均) | 2016:0.20 | 2017:0.02 | 2018:n/a | 2019:n/a | 2020:n/a | 2021:n/a | 2022:n/a |
安全性に関わる重要な要素の 1 つに、緊急事態への備えがあります。2,412 人の従業員が世界 135 の緊急対応チームに参加しています。緊急対応チームは応急処置や建物からの避難、その他の災害援助に対応できるように訓練を受けており、年に 1 度の災害対応訓練を設けることで全員が災害時に備えています。災害の発生時にはイントラネットを通じて従業員などに通知します。一部の国では緊急通知システムに登録することで安否の報告を行うことができます。